経済学研究科

飯田　恭

経済学部教授。東京大学博士(経済学)。ドイツ経済史・社会史。17-19世紀のブランデンブルク地方を対象としつつ、農場領主制（グーツヘルシャフト）の研究に取り組んできました。農場領主制は、先人たちが１世紀半にもわたって研究を積み重ねてきた伝統あるテーマです。この制度の下にあった農民たちの家族・親族関係を細部まで明らかにしたこと、この制度を「農業」のみならず「森林」も視野に入れながら考察してきたことが、僕の研究の新しさだと言えるかも知れません。主要業績: Ruppiner Bauernleben 1648-1806 (Berlin: Lukas Verlag, 2010)、"The practice of timber granting from lords to peasants," Agricultural History 87 (2013)、"Peasants’ labour obligations for the lords’ forests," Agricultural History Review 67 (2019)、『農場と森林のプロイセン史』(慶應義塾大学出版会、2022)など。

太田　淳

経済学部教授。ライデン大学 Ph.D. (歴史学)。インドネシア経済史。18-20世紀初頭の西ジャワ、北スラウェシなどの地域社会がどのように商品作物栽培や貿易、移民などを通じて外部社会と接触し変容したかを研究しています。最近は気候がどのように農業に影響を与えたかに関心を持っています。主要著作：『アジア経済史』共編, 岩波書店, 2024年. Special Focus: “Environment and Public Welfare in the Creation and Development of Economic Infrastructure in Southeast Asia, c. 1800-1930,” Southeast Asian Studies 12-1(2023) (guest editor). 『近世東南アジア世界の変容−グローバル経済とジャワ島地域社会』. 名古屋大学出版会, 2014年（第12回日本学士院学術奨励賞ほか受賞）など。

加島　潤

経済学部教授。東京大学 博士（文学）。中国近現代経済史。19世紀後半以降の中国の工業化や経済発展に対して、20世紀半ばの社会主義体制の導入という制度変化がどのような影響を与えたのかについて研究しています。主要著作：『社会主義体制下の上海経済――計画経済と公有化のインパクト』東京大学出版会、2018年。『統計でみる中国近現代経済史』共著、東京大学出版会、2016年。『冷戦期東アジアの経済発展――中国と台湾』共編著、晃洋書房、2024年。

神田さやこ

経済学部教授。ロンドン大学Ph.D.（歴史学）。南アジア経済史。東部インド・ベンガル地方を主な対象として、18世紀後半から20世紀前半のイギリス統治期の経済について研究しています。とくに、塩や米などの財の市場の変化に関心があり、植民地政府の政策やイギリスとの貿易だけではなく、商家の経営、自然環境、在来産業、エネルギーなど多様な要因から分析しています。最近の著作として、“Coal, Firewood, and Grass: Regionality and Diversity in Energy Use in Colonial India,” Commodity Frontier (2025, forthcoming)がある。『塩とインド：市場・商人・イギリス東インド会社』（名古屋大学出版会、2017年）で第60回日経図書文化賞受賞

難波ちづる

経済学部教授。リヨン・第二大学Docteur（歴史学）。フランスのインドシナ植民地支配を主にベトナムに焦点を当てて研究しています。第二次世界大戦期のインドシナにおける日仏共同支配や戦後のフランスによる日本人戦犯裁判、最近では植民地支配と環境の問題（特に森林統治）に関心をもっています。主要著作： Français et Japonais en Indochine (1940-1945) : Colonisation, propagande et rivalité culturelle, Paris : Karthala, 2012. "Colonization and forestry in French Indochina: The control, use,   and exploitation of forests" Asian Review of World Histories, vol.9, no.1, 2020など。

松沢裕作

経済学部教授　博士（文学、東京大学）。19世紀から20世紀初頭の日本社会を対象に、地域社会構造の変動を踏まえつつ、地方制度、村落結合、貧困やジェンダーといったトピックについて研究しています。また、歴史学方法論・史学史についての研究もおこなっています。主要著作：『明治地方自治体制の起源』（東京大学出版会、2009年）、『日本近代社会史』（有斐閣、2022年）、『日本近代村落の起源』（岩波書店、2022年）、『歴史学はこう考える』（ちくま新書、2024年）など。